iDeCo加入者インタビュー

大公開!
加入の実際とiDeCo運用プラン事例

「実際に加入・運用している人」の運用状況、運用プラン事例をインタビュー形式でご紹介!
加入者のリアルな声で、iDeCo加入後の”ホント”をお伝えします!

CASE.02

定期預金していた分をiDeCoに。 資産運用はしたいけど、あまり手をかけたくない私にぴったりな制度です!

Bさん

39歳/女性・派遣社員
夫と二人暮らし

掛金(月額)¥15,000

運用益が非課税なら入ってみようと思い、後から変更もできるので、まずは無理のない金額から始めました。
※特定法人税は、現在、課税が停止されています。

加入のきっかけは?

お正月に実家に帰省した際、両親から「個人で年金に入っていたので公的年金にプラスアルファできて助かっている」という話を聞きました。そろそろ老後に向けて資産運用を本格的に始めたいなと思っていたタイミングでもあったので、いろいろ調べたところ出会ったのがiDeCoでした。
投資信託については初心者だったため、本やネットで勉強して、iDeCoへの加入を決めました。

選んだ商品は?

iDeCoでは自分で選んだ金融商品を運用していきます。
商品は大きく分けて「元本確保型商品」と「投資信託」の2つです。

選べる商品の主な種類

選べる商品の主な種類

BさんのiDeCo運用プラン

Bさんの選んだ商品の種類と資産配分

Bさんは元本確保型商品は選ばず、投資信託を選択しました。
投資信託の中でも「国外株式型」を選択。

商品は以下2つを選びました。

  • ・先進国株式インデックスファンド(割合70%)
  • ・新興国株式インデックスファンド(割合30%)
iDeCo運用プラン

BさんのiDeCoポートフォリオ

インデックスファンドを比較検討して一番いいと思った手堅い商品に決めました。安定感のある先進国株式インデックスファンドの割合を多めにしています。

※用語解説
インデックスファンド・・・市場平均と同じような値動きをするように作られた投資信託のこと。
国内株式インデックスファンド・・・国内株式に投資するインデックスファンドのこと。
先進国株式インデックスファンド・・・日本を除く先進国の株式に投資するインデックスファンドのこと。
新興国株式インデックスファンド・・・新興国の株式に投資するインデックスファンドのこと。
先進国債券インデックスファンド・・・先進国の国債に投資するインデックスファンドのこと。

POINT!!

掛金は、全額が所得控除の対象となり、所得税や住民税が軽減されます。

Bさんの年収が300万円の場合、毎月1.5万円を拠出すると、その全額が税額軽減の対象となり、年間27,000円税金が軽減されます。

カンタン税制優遇シミュレーションで計算してみる

※シミュレーションの前提条件は結果の最下段に表示されます。

加入までの流れ

  • STEP.

    両親から個人年金で助かっている話を聞く

    実家に帰省した際、両親から「個人で年金に入っていたおかげで、公的年金にプラスアルファできてとても助かっている」と聞きました。それがきっかけで、個人の年金や老後の資産形成について本格的に考え始めましたね。

  • STEP.

    本屋でiDeCoを知る

    夫とも相談しながら本屋でいろいろと調べている中で、iDeCoとつみたてNISAを知りました。本の中で両者が比較して紹介されており、同時に興味を持ちました。

  • STEP.

    本やインターネットで、iDeCoについて理解を深める

    金融のプロの方など複数の人の意見を知りたいと思い、本やインターネットで幅広く情報収集。そもそも「投資信託」とは何かという知識もなかったため、iDeCoの概要と合わせて2ヶ月間くらい勉強しました。iDeCoは運用益が非課税という点が魅力でした。 ※特定法人税は、現在、課税が停止されています。

  • STEP.

    投資信託を選んでiDeCoに加入

    リスクテイクしながらハイリターンを目指そうと考え、投資信託を選択。もともと定期預金をしていたため、その分をiDeCoに回しました。手続きをしてしまえば自動引落なので、知らない間に貯まっていくのがいいですね。

iDeCoの決め手は?

子どもがいないので、老後は介護型ホームに入居することも考えています。そうなるとしっかりとした備えが必要ですよね。
iDeCoは60歳まで引き出せませんが、それが逆にメリットかなと思っています。定期預金はもともとそのつもりでしたし、特に問題ありませんでした。

  • ※当コンテンツに掲載されている内容は、2019年1月現在のものであり、今後の制度改正等により内容に齟齬が生じることがあります。
  • ※当コンテンツは2018年度調査をもとにしたものであり、国民年金基金連合会としての見解や推奨を示すものではありません。
  • ※当コンテンツ中のいかなる内容も将来の運用成果または投資収益を示唆あるいは保証するものではありません。
  • ※当コンテンツに掲載されている内容(情報、画像、デザインなど)の著作権は、原則としてすべて当連合会に帰属します。したがって、当連合会の許諾を得ることなく使用(複製、転用、転載、改変、修正など)することを禁止します。
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